今の仕事内容に不満がある
残業が多すぎて自分の時間が作れない
土日休みの仕事に変わりたい
上司とそりが合わない
仕事はやりがいがあるけどスキルアップしたい
資格を取得したので活かせる仕事がしたい
キャリアアップしたい

転職を考える理由は様々です。

転職後、働いてみて「転職して良かった」と思えることを転職の成功と考えると、どんな理由で転職するにしても、勢いだけで転職を成功させるのは難しいのです。

転職を成功させたいなら、将来のことまで考えて転職する方が、長い目で見て幸せな生活を送れるのではないでしょうか。

転職を考えた時の進め方

退職のタイミング

転職を考えた時、今の仕事を全うするために仕事を退職してから転職活動をする人もいれば、転職先を決めてから退職を申し出る人もいます。
これはどちらが正解ということではなく、それぞれの生活環境や希望によって決めていくと良いでしょう。

退職してから少しゆっくりする時間が欲しいという人もいれば、家族もいるので退職後すぐに次の仕事に移りたい人もいるでしょう。
どちらにしても現職の状況、繁忙期・閑散期の兼ね合い、自身の状況（独身or既婚、扶養義務の有無など）、転職期間の見込みなどを考え計画的に転職を行う方が良いと言えると思います。

そこで押さえておきたいポイントが3つあります。

①有給休暇

以前より有給休暇を使いやすい世の中になってきたとはいえ、全てを使いこなしている人はさほど多くはないのが現状です。
残った有給休暇を効率的に利用する為に、現職での有給休暇の取り扱いについて確認し円満に退職する為に計画的に有給休暇をしようしていきましょう。

②退職日の目途

転職者に企業が求めるのは「即戦力」「即入社」ということです。
特に欠員募集を行う求人に応募する際はできる限り早く入社してくれることを期待されています。
そこで、「半年後」という答えを出した場合にはもっと早く入社してくれる人を探し採用したい！となりかねません。

退職から間を空けずに入社したい場合、退職日の何日前に退職を申し出れば退職が可能なのか、引継ぎにかかる時間などを予測しておく必要があると言えるのではないでしょうか。

③失業保険について

求職者の方とお話していて意外とご存じない方が多いのが失業保険についてです。
失業保険は受給に条件がありますが、多くの方が失業保険を受ける権利があります。

【雇用保険の求職者給付】

失業保険は正式名称を「雇用保険の求職者給付」と呼ぶものです。

雇用保険の一般被保険者に対する求職者給付の基本手当の所定給付日数（基本手当の支給を受けることができる日数）は、受給資格に係る離職の日における年齢、雇用保険の被保険者であった期間及び離職の理由などによって決定され、90日～360日の間でそれぞれ決められます。

≪受給要件≫
雇用保険の被保険者が離職して、次の（１）及び（２）のいずれにもあてはまるときは一般被保険者については基本手当が支給されます。

（１）ハローワークに来所し、求職の申込みを行い、就職しようとする積極的な意思があり、いつでも就職できる能力があるにもかかわらず、本人やハローワークの努力によっても、職業に就くことができない「失業の状態」にあること。

したがって、次のような状態にあるときは、基本手当を受けることができません。
・病気やけがのため、すぐには就職できないとき
・妊娠・出産・育児のため、すぐには就職できないとき
・定年などで退職して、しばらく休養しようと思っているとき
・結婚などにより家事に専念し、すぐに就職することができないとき

（２）離職の日以前2年間に、被保険者期間（※補足2）が通算して12か月以上あること。
ただし、特定受給資格者又は特定理由離職者については、離職の日以前1年間に、被保険者期間が通算して6か月以上ある場合でも可。

※補足2 被保険者期間とは、雇用保険の被保険者であった期間のうち、離職日から1か月ごとに区切っていた期間に賃金支払いの基礎となった日数が11日以上ある月を1か月と計算します。

≪受給期間≫
雇用保険の受給期間は、原則として、離職した日の翌日から1年間（所定給付日数330日の方は1年と30日、360日の方は1年と60日）ですが、その間に病気、けが、妊娠、出産、育児等の理由により引き続き30日以上働くことができなくなったときは、その働くことのできなくなった日数だけ、受給期間を延長することができます。ただし、延長できる期間は最長で3年間となっています。

なお、所定給付日数330日及び360日の方の延長できる期間は、それぞれ最大限3年－30日及び3年－60日となります。

（ハローワークインターネットサービスHPより抜粋）

円満退職する方法

「円満退職」という言葉を聞いたことがある人もいるのではないでしょうか。

なぜ「円満退職」が必要なのでしょうか。

多くの人はこれまでのキャリアを活かそうと思うと、同じ業界内もしくは隣接業界などで転職をする人が多いと思います。
そして、トラブルを起こして退職した人の噂はあっという間に回ります。
そうなると、せっかく心機一転新しい会社に入っても悪い噂が回ってしまっては仕事がやりにくくなってしまうものです。

無用なトラブルを避け、新しい会社で活躍する為にも「円満退職」を目指しましょう！

ステップゼロ…本当に退職したい？？

会社への退職の意思表示をするに当たって、まずは自らの意志が固まっているのかを改めて確認しましょう。
意志が固まっていなければ会社からの強い引き留めにあった場合、気持ちが揺らいでしまいます。

退職を切り出す前にもう一度、今後の人生やキャリアプラン、夢について長期的な視点で見直しましょう。
決して、不平不満など一時的な感情に流されて安易に決めないようにするのがポイントです。

もし、自分の意志を確認した上で残ると決意した場合は、退職を考えたことを忘れる気持ちで頑張ることが幸せに繋がります。

ステップ１…まず話すのは誰？どんな風に伝える？

最初に退職の話を切り出す相手は、直属の上司。
もし直属の上司を越えて社長や部長などに話してしまうと、直属の上司の管理能力が問われかねない、会社にとっては一大事になります。
また、同僚や先輩に話してそこから上司の耳に入るのもトラブルの元となります。
あくまでまず、直属の上司に対して「ちょっと相談があるのですが」といった相談という形で持ち掛けると話しやすくなります。

一度で話がまとまることもあれば、何度も面談を行ってから話をまとめることもあります。
会社にとって人材の流出は大きな損失となります。
人材の採用、ノウハウを教えてきた教育の時間にはコストがかかり、社内の情報を知っている人間なので出来る限り社外に贈りたくないのが企業の本音です。
優秀な人材であればあるほど、会社から引き留められる可能性も上がります。

もし面談を行うことで退職理由としていたことが解消されるのであれば、退職しない方法を選ぶのも一つの選択肢だと思っておく方が自分自身にとってより良い方法を選べるでしょう。

しかし退職理由となることが解消されないのであれば直属の上司から退職の了解を得て、退職の流れに進めます。
退職が決まれば、直属の上司は「後任をどうするか？」「退職時期に問題はないか？」など部長や社長と話し合って方針を決定します。
そこで初めて退職が正式に決定し、周囲に告知されます。
同僚や先輩部下、顧客などにも無用の混乱を避けるため、正式に告知されるまでは退職を口にするのは極力避けたほうがいいでしょう。

また退職願を出すタイミングについては、一般的には会社が退職を了承した後になります。
ドラマなんかでは退職願を上司にたたきつける、なんて場面も見たりしますが、正式に決まってから退職願を提出するのが本筋となります。
例えば退職の1カ月半くらい前までに退職の意思表示をした場合、退職日の1カ月前までに提出するのが妥当です。
直属の上司がまだ社長や部長に相談する前に退職願を受け取ってしまった時点で退職を正式に受理したことになってしまうので、仮に上司へ意思表示をする際に退職願を出しても、その場では受け取らないケースが多いのです。

ステップ２…退職理由は何と説明する！？

退職理由を聞かれたら、「個人的な理由を話す」のが円満退職のコツです。
退職を決意する理由の中には現状に対して何らかの不満があることもあると思います。
しかし辞めるからといってこれまでの不平不満をすべて話してしまっては、円満退職への道を自ら閉ざしてしまうようなものなのです。
またそれを聞いた上司が「来年から改善する」「希望の部署に異動させる」「給与を上げる」など、引き止めの材料にされる可能性もあります。
円満退職を望むなら、不平不満を述べるのはあまり望ましくないでしょう。
それは同僚や部下に対しても同じことです。
残る側にすればあれこれ不満を言われるのはそれなりの理解を示す半面、快く思わない人もいるでしょう。

周囲に快く送り出してもらうためにも、「どうしてもやりたい仕事がある」「キャリアアップするために新たな環境に移りたい」など、できるだけ前向きかつ納得のいく理由を話すのがベストです。

ステップ３…上司や会社から強く引き留められた場合

退職時、もし本当に会社に必要な人材であれば上司などから強い引き留めにあう可能性は十分あります。

その大きな理由は3つ。

ひとつは会社にとってあなたが本当に必要とされている場合。
次に「会社に自分の管理能力を疑われてしまう」というような理由による、上司自身の保身。
最後は「社員はなるべく退職させない」という全社的な人事方針によるもの。

また引き留め方法も様々で、昇給や昇進をちらつかせて本人の不満を解消する手段をとったり、「恩を仇で返すのか！」と強気に出られる場合もあります。

基本的には退職の自由は法的に認められた権利でもあります。
退職することを決意しているのであれば、何を言われてもひるまず、これまでお世話になったことを感謝しつつ退職の決意が変わらないことを訴え続けることが大事です。
あらかじめ強い引き留めに合うことが予想される場合、先に転職先を決めてしまうのも一つの手となります。

もし直属の上司が退職を受け入れてくれない場合、さらにその上の上司や人事部に相談する、もしくは最終手段として労働基準監督署に相談することもできますが、円満退職する為には直属の上司に理解を求めるのが一番の手立てといえます。

一方、退職を申し出た後、待遇改善など好条件を提示されて心が揺らいでしまった場合はどうすればいいのでしょうか。
それは、上司との関係性や上司の性格などを含めて改めて考えるべき事柄になります。
もし上司自身の保身のための引き留めであれば、提示された好条件が口約束である可能性があります。
どうしても迷いが消えない場合は、上司が本当に自分の将来を案じ、親身になって引き留めてくれているのか、条件が口約束ではないかを確認することが大切になってきます。

いずれにしても最終的に決断するのは自分自身。
もし引き留められて気持ちが揺らぐようなら、退職後に後悔することも十分ありうると覚悟しておく必要はあります。

ステップ４…退職日はどのようにして決める？

民法上では以下のように規定されています。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

（民法第627条1項より引用）

つまり、退職（辞職）の2週間前までに、会社に対して退職（辞職）することを伝えなければならないということです。
逆に言うと、退職の意思表示から2週間を過ぎればいつでも辞められることになっています。

しかしその一方、会社には「会社の法律」ともいうべき就業規則が存在し「1カ月前に申し出ること」等の規定が設けられている場合もあります。

実は法律上どちらを優先するべきという規定はなく、これまでの裁判では法律の方が優先されてきました。
しかし、退職する人全員が2週間前に告知して退職すると十分引継ぎができず会社の経営に支障をきたすことも考えられます。

円満退職する為には就業規則を守るようにしながら、どうしても難しい場合（先に転職先を決めて、転職先が待ってくれない場合）には会社とよく相談し、退職日を決めるのが賢明でしょう。

また有給休暇を消化して退職したいのならなおのこと、引き継ぎに十分な時間を設定することが必要となります。有給休暇の消化は当然の権利ですが、円満退職を目指すならやるべきことはしっかりやってから有給休暇を取るようにしたいというのが本当のところ。

ボーナスをもらってから退職したい場合にも注意が必要となります。
ボーナスには本来、過去の業績に対する報酬と、今後の働きへの期待が含まれるため、賞与額が決まる前に退職を申し出ると査定が下がり、ボーナスが減額される恐れもあります。
ただし半分以下などあまりに大きな減額は、不当として労働基準監督署などへ相談することもできます。
そうしたトラブルを未然に防ぎたいのであれば、支給額が決定してから最低、1カ月ほど期間を置いて退職を申し出ることで、計画的なボーナス退社という印象は薄れることでしょう。
ただし厭味を言われるのは覚悟の上、というのであればボーナス支給直後に退職しても大きな問題にはなりません。

ここまでは雇用期間に定めのない正社員の場合の話です。
雇用期間が定められている契約社員の場合、正社員と少し事情が異なります。

期間が満了するまでは原則として企業側は解雇できない代わりに、先述した民法の「2週間前までに意思表示すれば退職できる」という条項も適用されません。
もしそれを無視して退職した場合には最悪、会社側から損害賠償を求められることもあるので、契約満了まで我慢するのが得策です。

家庭の事情などどうしても退職せざるを得ない場合、契約満了前に退職できないか上司に相談してみると事情を考慮してくれることが多いです。

次の仕事の選び方

通常、転職を考えた方は求人サイトを覗いたり、求人を探すことから始めることがほとんどです。

しかし、それでは就職後のミスマッチにも繋がりかねない落とし穴があります。

どんな仕事がしたいか、どんな仕事が自分に向いているのか、入社して本当にやりたいことができるのか、そういったことを考えることから始めなければ結果にも結び付きにくく、入社してから「こんなはずじゃなかったのに…」となることに繋がりかねません。

そこで、お薦めの転職活動の仕方をご紹介します！

①まずは自己分析からスタート！

自己分析ができていないのに求人を探すのは、売る商品の特徴を掴んでいないのにお店で販売してくださいと営業をかけるようなものです。

アーティチョークを名前の雰囲気だけで文房具屋さんに営業するようなものなのです！
（アーティチョークとは、つぼみを食べることができるキク科の植物です。）

まずは商品（＝自分）の目標や自信のあること、逆に不得意なこと、客観的な長所や短所、チャレンジしたい仕事、これまでの仕事など様々な視点から自分自身を捉えることが必要になってきます。

それが分かったら、応募したい企業を探します。

②働きたい企業探し

企業を探す際には、職種、勤務地、スキル、勤務時間、休日などを見て探します。

・職種
職種によって仕事内容が違うので、どんな仕事をするのかを確認することができます。
ご自身がやりたいことと合っているかの確認も必須です！

・勤務地
全国に勤務地がある会社やエリア限定の会社など様々です。
自分自身がどの勤務地であれば就業可能なのか、確認しておく必要があるでしょう。

・スキル
「やりたい」だけでは仕事はなかなか見つかりません。
これまでの経験でどんなことを培ってきて、どのように活かすことができるのか、が大切です。
また、資格の必要な求人は資格保持者でないと受けられない場合もありますので、確認しておきましょう。

・勤務時間
勤務時間は会社や仕事内容によって変わります。
家庭がある場合は特に拘束時間は気になるポイントだと思うので、確認してから応募することが大切です。

・休日
自分自身の生活環境を考えた時に大切になってくる部分です。
土日がお休みの仕事と平日がお休みのお仕事では付き合いも変わってくることが多々あります。
それも含めて考えていきましょう。

企業を探すには、求人を見ることはもちろんですが求人からだけでは分かりません。
ですので、企業のホームページは念入りに確認しましょう！

確認するポイントは下記の5つです。
・会社概要
・メッセージ
・方向性（歴史）
・決算公告
・採用情報

求人には載っていない情報を得ることで、将来長く働ける会社なのか、自分自身が将来やりたいと考えている仕事ができるのか、身に付けたいスキルが身につくのか、といったことを読み取ることができます。

会社の方向性と自分の方向性が違うのに入社してしまうと、入社後に「こんなはずじゃなかった」となりかねません。
そうならないように、企業研究もしっかり行いましょう！

転職準備について

働きたい企業が見つかったら、早速！？提出書類の作成！

さぁ、エントリー！

と思われた方もいるのではないかと思いますが、実はそれよりも前に提出書類を準備しておく必要があります。

・履歴書
これまでの経歴を時系列でまとめたものです。
どの企業にいつからいつまで所属していたかが分かります。

・職務経歴書
経歴の内容を詳しく書いたものです。
どんな仕事をしてどんな実績をあげたのかが分かります。

詳しい書き方はハローワークのHPに分かりやすく書いているので、是非見てみてください！

なぜエントリーより先に提出書類を作成するのか気になった方もいらっしゃると思います。

とっても大切なポイントです！！

エントリーしたらすぐさま企業は書類選考に入ります。
既に選考は始まっていて、まだ会ってもいない段階でふるいにかけられてしまうのです。
書類選考の際に使用するのが履歴書・職務経歴書です。
写真の雰囲気や仕事への定着性、これまでの実績などをみて総合的に判断されます。
少しでも「会ってみたい」と思わせる書類を作成しておくことがポイントになります。

企業の採用担当者がどんなポイントに「会ってみたい」と思うかというと…
・1社で長く働いている
・応募求人と前職（現職）の関連性がある
・良い成績をあげている
・マネジメント経験がある
・会社への貢献がイメージできる

など…

勿体ない方は、成績をあげられているにも拘わらず、その記載がなかったりします。
とっても勿体ない！！
しっかりと自己アピールすることによって面接へのチャンスを得ることができます。

企業への応募・面接の進め方

①誰が見ても文句のない書類が完成したらいざエントリー！

企業の担当者は一度に何通もの書類に目を通して、何人もの方に連絡をしています。
そこでスムーズに進むためには、できるだけ不備の無いエントリーをすることです。

例えば、志望動機です。
「志望動機なんて、求人があるからに決まってるじゃん」
「志望動機なんてみんな同じでしょ」
と思う方もいるかと思います。

もちろんそうなんですが、エントリーの段階できちんと志望動機を伝える方は多くありません。
この会社でこの仕事をしたい！という意思を伝える為にはエントリーの際に志望動機を伝えるのが効果的です✨

エントリーの際には礼儀正しく連絡するのも大切です。

将来入社することになれば一緒に働くことになる方が対応してくださっているイメージをして、入社後に良い印象を抱いてもらえるようにしましょう！

このエントリーのタイミングでも「会ってみたい！」と思ってもらうことがとても大切になってきます。

②面接に進む際には念入りな下準備をしましょう！

面接に行く前に特に下準備をせずに向かう方もいらっしゃるのではないでしょうか。
企業の面接担当者は年間多くの面接を行っています。
その中で、準備不足の方はすぐに見分けられてしまいます。

では、なぜ準備不足だといけないのでしょうか？

それは、企業側がより良い人財を採用したいからです。

より良い人財を採用したいと思っていることと、面接の下準備にどんな関係があるのでしょうか。
企業がより良い人財を採用する「より良い人財」というところがポイントになります。

沢山の人が一度に応募してくる中から、企業側は「この会社に一番合う人」「この仕事内容を任せたら会社の業績が上がる人」「今いるメンバーと良い影響力を与えあって頑張ってくれる人」そういった多角的な視点で候補者を見ます。
面接の際の質問の中からそのようなことを読み取るのが面接官の役割でもあります。

そして、面接官も人です。

何も準備していない人からは「やる気」は感じられず、準備している人からは「誠実さ」を感じることができるのではないでしょうか。
「一緒に働きたい」と思わせることが内定への近道となります。

③面接後には御礼を伝えましょう！

面接後、忙しい中時間を取ってくださった担当者の方へ御礼を伝えると、礼儀正しさやこれからの活躍をイメージしてもらいやすくなります。

入社する前にすること

①内定が出たら、条件確認必須！！

個人で求人サイトやHPなどから応募した場合、採用条件の確認などをせずに入社する方もいますが、それは実はトラブルの元です！！

企業には、採用した人に対して労働条件を通知する義務があります。
「労働条件通知書」や「雇用条件書」などといった名称が一般的ですが、企業によっては「内定通知書」「採用通知書」「雇用契約書」といった別の名称の書類に含まれている場合もあります。（特に決まりはありません）

名称は何であれ、企業は以下の項目を必ず内定者に対して書面で伝えなければなりません。

・労働契約の期間に関する事項
・就業の場所及び従事すべき業務に関する事項
・始業・終業の時刻、所定労働時間を超える労働の有無、休憩時間、休日、休暇並びに交代制で就業させる場合の就業時転換に関する事項
・賃金（退職手当及び臨時の賃金は除く。）の決定、計算及び支払いの方法、賃金の締切り及び支払の時期並びに昇給に関する事項
・退職に関する事項（解雇の事由を含む）

（労働基準法施行規則第5条　明示すべき労働条件）

上記を含む内定条件をきちんと確認した上で入社することによって、「聞いていた話と違う」とならないのです。
未然にトラブルを防ぐためにも、条件書を提示しない企業には毅然と対応する必要もあるといえます。